日本一般用医薬品連合会 - 一般用医薬品業界の連携を強化し、様々な課題について取り組みを進めます。

　この原稿が皆様の目に触れる頃には、ロンドンオリンピックも終わっていることでしょう。なでしこジャパンや体操チームは、日本に元気を与えてくれたでしょうか。そして、医薬品業界にも何か明るいニュースが届いているでしょうか。

　このところ、医薬品のテレビCMを見ていて気になっていることがいくつかあります。

　ひとつは、「ドッカーン」とか「バシーン」とか、意味不明の激しい擬音や動作を使って、医薬品の効き目の強さを視聴者に印象づけようとする広告が散見されることです。ご存じのように、「よーく効きます」とか、「強力な効き目」などの禁句を広告に使えば、効能の保証表現または最大級の表現として不適切と判定されます。では、そのような禁句を用いなければ、何をやってもよいのでしょうか。私はそうは思いません。
　医薬品広告規制の根拠条文である薬事法第66条には、「明示的であると暗示的であるとを問わず」、虚偽又は誇大な広告を禁止する旨、規定されています。したがって、視聴者がそのCM全体から受けるイメージとして、許容範囲を超えるインパクトをもって効果が強調されているものであれば、禁句表現と同様に不適切と考えます。
　こうした暗示的なCMについて、どこまでを認め、どこからを不適切とするかの具体的な判断基準を示すのは容易ではありませんが、このような手法がエスカレートした場合の影響を考えると、放任することはできないのではないでしょうか。節度のある対応を各社に期待したいところです。
　もうひとつは、スイッチOTC薬の広告に従来から使われている「医療用成分配合」という表現です。ご存じのように、薬事法令上、医薬品は大きく「医療用医薬品」と「一般用医薬品」に区分されています。したがって、新たに医療用医薬品から転用された成分を「医療用成分」と表現すること自体は、決して間違ってはいません。もちろん、現状では不適切とも言えません。そのことは十分に承知しつつ、それでもこの表現に何か違和感を覚えるのは私だけでしょうか。
　そもそも「医療用医薬品」、「一般用医薬品」という法令上の区分けは、ややうがった見方をすれば「一般用医薬品は医療に用いるものではない」というふうにも受け取れます。このような用語が用いられることになった歴史的な経緯をたどれば、昭和42年に厚生省が医薬品製造承認等に関する基本方針を定めた中で、医療用医薬品と一般用医薬品を区分したことにさかのぼります。当時のわが国の医療をめぐる環境といえば、国民皆保険制度の確立を受け、中学校の保健体育の先生が「風邪を引いたらまず医者にかかれ」と教えていた時代でした。「医療＝医師」の時代だったのです。
　一方、セルフメディケーションは軽医療を含む概念であり、OTC薬は軽医療に用いられてセルフメディケーションに貢献するものですから、このような誤解を招くおそれのある「医療用医薬品」という法令用語は、セルフメディケーションを推進する立場からすれば好ましい用語ではないと思います。私が違和感を覚えるのもその点からです。
　OTC薬業界としては、軽医療におけるOTC薬の存在感を高めていきたいと考えているはずです。にもかかわらず、現状では、自分たちにとって好ましくない用語を自ら率先して使用していることになりませんか。OTC薬の輝ける将来を見据えて、「医療用成分」に代わる用語（たとえば「新OTC成分」など）を業界として検討してはいかがでしょうか。

　セルフメディケーションの推進に向けて、スイッチOTC薬の拡大が議論されています。新たなスイッチOTC薬の登場は、セルフメディケーションの普及に寄与し、薬局・薬店に足を運ぶ生活者の増加、ひいてはOTC薬市場全体の活性化につながるものです。そして、それを実現させるためには、医療関係者も含めた社会全体からのOTC薬に対する理解と信頼をさらに高める必要があります。医薬品広告においても、そのような視点に立った一層のご配慮をいただければ幸いです。

以上